休息と薬剤治療が要!うつ病の症状を把握して改善傾向にもっていく

女の人

負担を最小限に

悩むレディー

経済面で不安が生じやすい

うつ病は、長い目線に立って治療を受けることが基本です。薬剤や精神治療を長い時間を費やすことで、心に落ち着きを取り戻していきます。そのため、一旦社会と距離を置く必要性があるので、収入面で不安を抱いてしまいます。一応、うつ病の治療による休職に入る場合、会社によっては救済措置として休息期間中でも給与を与えてくれるところもあります。ただし、通常受け取れる給与金額の半分になってしまいます。ある程度の収入は保証されはしますが、家庭をもっている人にとっては深刻な問題です。うつ病は、いつ回復するかわかりにくい病であるので、場合によっては社会復帰が遅くなってしまうこともあります。しかし、今ではうつに関する関心は世間に広まってきています。経済面の負担を最小限に抑えるための制度が設けられているので、申請すれば医療費に関する負担を最小限に抑えられます。

そんな患者さんに救済措置が

うつ病治療でかかる費用負担を軽減するには、自立支援医療制度を申し込むのが得策です。自立支援医療制度とは、いわゆる障害のある患者さんが、必要な治療を継続的に受け続けられるための支援制度です。役所の窓口に申請をすれば、治療でかかる費用の1割ほどは減額してくれます。また、ひと月にかかる医療費に上限を設けてくれます。この制度は、うつ病も適応されているものなので、少なくとも経済的な負担を感じにくくなるのは確かです。安心してうつの症状と向き合うためには、自立支援医療制度を利用するのが望ましいのです。

所得に応じて負担額が変わる

ちなみに、自立支援 医療制度は所得に応じて負担額が変化します。所得水準として、非課税世帯である場合、一月あたりにかかる医療費負担が2,500円以上の金額を上限として設けてくれます。中間所得層で、市町村民税を3万円前後支払っている場合だと、5,000円以上の上限を設けてくれます。そして、一定所得以上で、毎月の市町村民税を23万円以上納めていると、経済的に余裕があるとみなし、負担対象外となります。市町村の窓口に申請をする前に、自身はどの所得層にあたるのかを把握しておくのも重要です。把握しておけば、毎月で行なう治療でどれくらい負担軽減がされるのかを把握できるので、資金面で余裕をもってうつ病と向き合えます。自立支援医療制度をフル活用すれば、金銭面の負担を感じずにうつの症状を早期に改善傾向にもっていきやすくなるのは確かです。